暗号資産(仮想通貨)とは何か?基礎から徹底解説!

仮想通貨基礎知識
最近仮想通貨を始められた方は、このような疑問をお持ちの方が多いと思います。
そこで今回は「暗号資産の基礎知識とメリット・デメリット」を解説していくので
ぜひ最後まで読んでみてください🤡

暗号資産(仮想通貨)の4つの特徴

普段皆さんが使用しているお金暗号資産
似ているようで、実は全く違う特徴を持っているんです。

暗号資産には、主に以下の4つの特徴があります。

  • デジタル通貨である
  • 中央銀行が存在しない
  • インターネット上で分散管理されている
  • ブロックチェーン技術によって管理されている

これらの特徴について、一つずつ詳しく解説していきます✨

①デジタル通貨である

暗号資産の特徴一つ目は、デジタル通貨であることです。
デジタル通貨とはその名の通り、デジタルデータに変換された通貨を指します。
たとえば日本円の場合、100円玉や1,000円札といった
硬貨や紙幣をイメージすると思いますが
暗号資産の場合はそのような実体のある通貨は存在しません。その代わりに、暗号資産においての決済などはインターネットを通じて
電子データとして処理されます。

電子マネーとの違い

これだけ聞くと、暗号資産はSuicaやPayPayなどの電子マネー
同じようなものだと思う方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、ビットコインなどの暗号資産は銘柄ごとに価格が変動するのに対して
電子マネーは円を基準としたデジタル通貨のため、チャージした円の価格は変動しません。
その他にも、送金の可否や使用できる地域などにおいて両者には違いがあります。

②中央銀行が存在しない

世の中に流通している通貨の大部分は、発行元の政府あるいは中央銀行が
その価値を保証しています。

例えば、日本円の10,000円であれば、紙にインクで印刷した一万円札に対して

この紙幣に10,000円の価値があることを日本政府が保証する」

というお墨付きを与えています。

国家の裏付けがあるからこそ、一万円札は10,000円という
経済的価値のある貨幣として流通しているのです。

ところが、暗号資産にはそうした国や金融機関による保証がありません。

にもかかわらず、代表的な暗号資産であるビットコイン(BTC)
日本円にして1単位あたり約1000万円という価値を持っています。
※2024年5月現在

これは、ビットコイン(BTC)の価値を認める人々がそれだけいるということなのですが
その価値にふさわしい信頼性を持っているということの表れでもあります。

では、国や金融機関の保証のない暗号資産が、なぜそれほどの信頼を得て
多くの人々から価値を認められているのでしょうか?

その理由のひとつは、暗号資産ならではの分散管理の仕組みが関係します。

③インターネット上で分散管理されている

従来の金融システムは中央集権的です。

例えば、銀行であれば現金は大金庫に収められ
顧客の預金情報はセキュリティをかけたサーバーに保存されます。

もしも天才的な泥棒やハッカーが現れて、大金庫が破られたり
預金情報が改ざんされたりしたら、どうすることもできません。

実際にはそこまで単純ではありませんが、現金でも情報でも
それを保管している場所やシステムが破壊されれば、再起不能に陥ることもあります。

ですが暗号資産の場合、現金は存在しませんので大金庫を設備する必要がありません。

売買取引の情報や、誰がどれほどの暗号資産を持っているかという情報も
ネットワークに接続された不特定多数の端末に分散して記録され、共有されています。

その一部を改ざんしても、ほかの端末に記録された情報と照合すれば
データを書き換えたことがすぐにわかります。

なので、暗号資産のデータを不正に改ざんしようとすると
ネットに接続されている膨大な数の端末に侵入し、すべてのデータを書き換えなくてはなりません。

それが現実的ではないことは明らかです。
暗号資産はこうした仕組みの上に構築されているために、非常に高い信頼性を実現しているのです。

④ブロックチェーン技術によって管理されている

暗号資産の分散型管理を実現しているのが
分散型台帳とも呼ばれるブロックチェーンの技術です。

暗号資産の取引情報を暗号化して、いくつかにまとめてブロック化し
それを鎖のようにつなげていくところから、このように呼ばれています。

※ただし、暗号資産の中にはブロックチェーン技術を利用していないものもあります。
以下の説明もすべての暗号資産にあてはまるわけではありません。

例えば、AさんがBさんにいくらかの暗号資産を送金すると

それが間違いなくAさんによって行われたことか?
Aさんはいくらか送金したのか?

という取引内容が検証されます。
そして、間違いないことが確認されると、その情報はブロックチェーンの末端に
暗号化されてつながれていきます。

そのとき、ブロックの中にはチェーンにつながっている
ひとつ前のブロックの情報も暗号化されて格納されます。

こうしておけば、そのブロックがチェーン上のどの位置にあるかが特定でき
もしも位置情報が改ざんされてもすぐにそれとわかるようになっています。

このように、ブロックチェーンは情報の改ざんに対する強度が非常に高く
それだけに暗号資産になくてはならない技術です。

 

ここまで、暗号資産の主な特徴についてお話していきましたが
ここからはお金や電子マネーとの違いについてより詳しくお話していきます!

暗号資産(仮想通貨)と現金・電子マネーの違い

暗号資産って現金や電子マネーと何が違うの?

先ほども軽く触れましたが
ここでは現金・電子マネー・暗号資産のそれぞれの特徴について
より詳しく解説していきます。

現金

日本円や米ドルなどの「現金」
中央銀行によって発行・管理されています。

また、紙幣や硬貨など物理的な実体が存在しています。

現金は特定の国家によって管理されている法定通貨であり
強制通用力をもっている(法律によって支払手段として保証されている)のが特徴的です。

電子マネー

交通系ICカード(Suica、PASMOなど)やプリペイドカードなどの電子マネー
お金の価値をデータ化し、カードやスマホなどにチャージして使用します。

データなので実体はありませんが
法定通貨に紐付いており、現金と同じように強制通用力をもっています。

暗号資産

発行主体や中心的な管理者は存在せず
世界中の利用者の信用に基づいて価値が担保されています。

また、物理的な実体は存在せず、インターネット上の電子データとして存在しています。

他の2つの通貨と異なり
暗号資産は特定の国家によって価値を保証されていません。

ただし、暗号資産の取引所や販売所を介して
別の暗号資産や法定通貨と交換することは可能です。

暗号資産のメリットと将来性

暗号資産には、主に以下の5つのメリットがあります。

  • 手数料が安い
  • スピード送金ができる
  • 少額から投資できる
  • 24時間いつでも取引できる
  • 市場としての将来性がある

これらのメリットについて、一つずつ解説していきます✨

手数料が安い

暗号資産の各種手数料は法定通貨より安いです。

現金をベースにした金融システムでは
預金者の引き出しに備えて多額の現金を用意する必要があり
金庫やATM、各支店などの設備が必要です。

そのため各種手数料が割高になってしまいますが
暗号資産ではそれらの設備が不要であるため、手数料を格安にできます。

また、海外送金の場合
一般の銀行が数千円程度の送金手数料や為替手数料などが必要であるのに対して
暗号資産なら数百円の手数料のみで済みます。

銀行を通さず、スピード送金ができる

スピーディーに送金できるのも、暗号資産のメリットです。

相手が個人でも企業でも、送金先の情報を送ってもらい
取引所を介して送金額を入力するだけで、相手先に送金ができます。

銀行振込の場合、時間帯や曜日によっては翌日以降の着金になることがありますが

暗号資産は相手先に直接送金するため
例えばビットコイン(BTC)の場合は、数十分で送ることができます。

少額から投資できる

暗号資産は数百円から少額投資できます。

暗号資産は、需要と供給のバランスによって
常に市場価値が変動しているため
投資対象にもなっています。

さまざまな暗号資産がいくつもの取引所で売買されていますが
その多くは最低取引価格が低く、数百円から投資することができます。

24時間いつでも取引できる

暗号資産の取引は、24時間365日取引ができます。

証券取引所での株式などの取引は
基本的に平日昼間だけしかできません。

外国為替証拠金の取引も日曜は休みというのが一般的です。

ところが暗号資産の取引は
24時間365日休むことなく取引ができます。

平日は仕事に行き、夜だけ取引をしたり
あるいは週末を取引の時間にあてたりという投資の仕方も、暗号資産なら可能です。

市場としての将来性がある

暗号資産は将来性に期待されています。

認知度が高まってきたとはいえ
日本で暗号資産はまだまだ一般に普及しているとはいえません。

その可能性にいち早く気付いた人だけが扱い
投資対象としているのが現状です。

しかし、数々のメリットを持つ暗号資産には、非常に高い将来性があります。

すでに、2016年には暗号資産に関する法整備がなされ
2017年には資金決済法(資金決済に関する法律)が改正。

暗号資産法(第三章の二 暗号資産)が追加されました。

参考:暗号資産交換業者に関する内閣府令(平成二十九年内閣府令第七号)

一部の暗号資産が決済手段として認められ、各種電子マネーのように
多くの人がごく当たり前に使う時代が遠からずやって来ると言われています。

そうした将来性の高さも、暗号資産の大きなメリットです。

だからこそ、今のうちに暗号資産を理解し
送金や決済、投資などの形で使ってみて
暗号資産がどういうものかを理解しておくことが重要なのです。

暗号資産のデメリットとリスク

これまで暗号資産のメリットについて細かくお話していきましたが
もちろん投資にはデメリットもあります。

ですが、デメリットをしっかりと理解しておくことで
今後の投資に活かしていけるので

最後までしっかりご覧ください😊

暗号資産におけるデメリットは、主に以下の4つです。

  • 価格の変動が激しい
  • 即時決済が難しい
  • ハッキングや紛失のリスクがある
  • 法律による規制

これら4つのデメリットについて、詳しく解説していきます!

価格の変動が激しい

最も大きなデメリットは価格の変動が激しいことです。

暗号資産を投資対象として見た場合
価格の変動が激しく、しかも変動幅が大きくなりがちです。

価格変動が大きいということは利益が期待できる一方で
同時に損失を抱えてしまうリスクも孕んでいます。

特に、暗号資産やFXでしばしば利用されるレバレッジ(証拠金)取引では
そのリスクはさらに大きくなります。

暗号資産初心者の方は、まずは少額での投資で
暗号資産の変動幅に慣れることをおすすめします。

即時決済が難しい

暗号資産は即時決済が難しいです。

暗号資産での取引は、その取引内容に間違いがないかどうかを検証し
承認されて、初めて取引として成立・確定します。

そのため、現金やクレジットカードのような
「即時決済」がしにくいというデメリットがあります。

しかし、決済システムを実装したウォレットの機能を使うことで
この問題を回避することができます。

また、近年ではクレジットカード会社が暗号資産と提携することで
海外送金にかかる時間を短縮しようとする動きも見られます。

なので、決済時間の問題はさほど大きな障害ではないといえるでしょう。

ハッキングや紛失の可能性がある

暗号資産は現金と同じように盗難や紛失の危険性があります。

暗号資産は、PCやスマホにインストールした
ウォレット」と呼ばれるアプリで管理することの多いものですが

インターネットに接続された状態ではハッキングされる可能性があります。

それを嫌って、USBなどのオフラインハードウェアにデータを保管する方法もありますが
こちらは紛失する可能性もあります。

いずれも決して頻繁に起こることではありませんが

財布を落とした
すられた

というのと同じようなリスクがあるということは理解しておくべきでしょう。

法律による規制

世界中で暗号資産に対する国家の目は厳しく

2018年3月のG20財務大臣・中央銀行総裁会議において
暗号資産の動向に対しては「監視を求めること」という結論が出されています。

また、2017年まで暗号資産の取引量が世界トップだった中国では
2017年9月に政府により暗号資産の取引が強く制限されるようになりました。

歴史の浅い暗号資産は、今後も法規制が変更されていくと予想されています。

最後に

ここまで読んでいただいてありがとうございます😊

仮想通貨を始める上で大事な基礎的な部分を詳しくお話していきましたが
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